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Ａには、相続人として、妻Ｂ、亡長男の子Ｘ１、Ｘ２、Ｙ１、子Ｙ２～Ｙ５がいました。
Ａは、自筆証書遺言を残して死亡したところ、その遺言の内容は、土地、家屋等の財産を特定の相続人のみに与えるというものでしたが、それが誰であるのか明記されていませんでした。
その後、Ｂが死亡しましたが、相続人の間で遺言の有効性が争点になったので、ＸらがＹらに対して遺言無効確認の訴えを起こしたところ、遺言無効確認の訴えの適法性が問題になりました。

これについて、裁判所は、遺言無効確認の訴は、その遺言が有効であるとすればそれから生ずべき現在の特定の法律関係が存在しないことの確認を求めるものと解される場合で、原告がかかる確認を求める法律上の利益を有するときは、適法と解すべきである旨判断しました。

（最高裁判所昭和４７年２月１５日第三小法廷判決）